介護ベッドの上手な選び方、使い方について

介護ベッドはより身近なものになる

介護ベッドと言うと、身近に介護を要する方がいない場合は縁遠い代物かも知れませんが、将来的には介護ベッドは、今以上に私たちにとって身近な物になっていくでしょう。

高齢化社会の進行に伴って、寝たきりや痴呆の高齢者が急速に増えていること、また生活習慣病が若年層にも広がっており、病気の症状・後遺症から、高齢ではなくても介護を要する人たちは増加しています。
こうした方にとって切っても切り離せない介護用品の中でも代表的なものが介護ベッドです。

介護ベッドが自分自身や家族・身内で、急に必要となった場合、多くの方は介護ベッドをどうやって購入、レンタルするのか、どんなものがあり何を基準に選べば良いか頭を悩ませることでしょう。
介護ベッドについて普段考えることはあまりないことですが、機会をつくって介護ベッドなどの福祉用具について調べておくことは決して無駄ではありません。

介護ベッドの種類「1モーター」タイプの介護ベッド

介護ベッドにはどんなものがあるかご存知でしょうか。
介護ベッドの上で楽に身体を起こせることや、ベッドに腰かけてラクな姿勢が保てることは介護ベッドを選ぶ際の基本です。また、介助者がラクな姿勢で介護ができる介護ベッドであることも大切な要素ですから、ベッドの高さが自由に変えられるような機能も欲しいところです。

介護ベッドには「3モーター」や「2モーター」といった言葉が出てきますが、この「○モーター」というものがその介護ベッドの基本機能を表します。ですから、この「○モーター」というものを知っておくだけでも介護ベッドの理解が深まります。

まず基本の１モータータイプの介護ベッドですが、これは背上げ・高さ調節機能付ベッドのことです。これはベッドの背が上がるというもので、筋力の弱った方でも起き上がりが楽です。読書や食事にも不可欠な機能と言えます。介護ベッドの基本形といえるものですから、多くの方にとっても一番馴染みのある介護ベッドでしょう。

介護ベッドの種類「2モーター・3モーター」タイプの介護ベッド

介護ベッドの基本形である1モータータイプの介護ベッド以外にはどんな機能の介護ベッドがあるでしょうか。
2モーターと呼ばれる介護ベッドは、背上げ・膝上げ機能付ベッドのことです。
このベッドは、1モーターの機能に膝の裏面辺りが持ち上がり、膝が「く」の字に立ち上がる機能を備えています。膝上げは高齢者の脚のむくみや疲労回復に効果的です。また介助者にとっては排泄介護等がスムーズになります。

なお2モーターにはもうひとつの別タイプのベッドがあります。
それは背上げ・高さ調節機能付ベッドといって、1モーターの機能にベッド自体の高さが可変する機能が備わっているタイプの介護ベッドです。
このタイプの介護ベッドには膝上げ機能がありませんが、ベッドの高さ調節機能は足腰がちょっと弱った方はベッドに腰掛けて、かかとがつくぐらいの高さに調節すると立ち上がりやすくなり、非常にニーズの高い機能です。また介助者にとっても腰をかがめず介護する姿勢を保てるなどの利点があります。

そして最後の介護ベッドのタイプですが、3モータータイプです。3モータータイプは背上げ・膝上げ・高さ調節機能付ベッドのことで、１・２モーターの全ての機能が搭載されている介護ベッドです。
どのタイプの介護ベッドが良いかは、それぞれの介護環境によって違ってきます。選択に当たってはケアマネージャーなどと相談して決めると良いでしょう。

介護ベッドはまずレンタルすることを考える

介護ベッドが必要となった場合、介護ベッドを買うのか、レンタルするのか、介護保険との絡みは、など色んなことが頭をよぎります。
介護ベッドが必要となった場合は、介護保険の適用を受けて、介護ベッドをレンタルすることをお考え下さい。

介護ベッドは最近ならネット通販でも格安で販売されていますので、安く介護ベッドを買ってしまうのが一番お得なのではと考えてしまします。
しかし、介護中の介護ベッドのメンテナンスなどを考えると圧倒的にレンタルの方が良いでしょう。
なお、行政機関に認可されているレンタル業者の場合は、当然ですがベッドも消毒が義務付けられ、どうのように消毒したかなどの書類も5年間は保存することが義務付けられています。
レンタルといっても新品と変わらない介護ベッドが使え、アフターケア自体が非常に手厚く、レンタル料も介護保険が適用になれば一割負担で済みますので、高くても月2,000円程のレンタル料ですみます。
また将来介護ベッドが不要になったら、購入した場合はそのままそのベッドを残すことになります。
もちろんその家族によっては購入という選択もあると思いますが、特別な事情が無いのであれば、まず介護保険を適用させて、介護ベッドを介護保険が使えるレンタル業者からレンタルすることをお勧めします。

介護ベッドの保険適用ができないとされた場合も

介護ベッドのレンタルについては、国の介護保険の適用基準が厳しくなり、これまでレンタルできていた人が介護ベッドをレンタルできなくなっているという現状があります。

仮に介護ベッドが介護保険でレンタルできない場合で、20万円前後の介護ベッドを購入するか、実費でレンタルするかという局面でも、レンタルをお勧めします。
また介護保険の適用については周到に動かれる事をお勧めします。
ここで言う「周到」と言うのはグレーなことをするというのではなく、介護保険法をしっかり理解して、やれることをやりましょうということです。

まず、平成18（2006）年に介護保険の適用基準が厳しくなり多くの人が介護ベッドを手放すことになりましたが、翌・平成19（2007）年に介護保険法が一部見直されました。
その中では「医師の医学的な所見に基づき判断され、かつ、サービス担当者会議等を通じた適切なケアマネジメントにより福祉用具貸与が特に必要である旨が判断される場合」には介護保険で介護ベッドが貸与されるのです。

そのためにはまず担当の主治医に、介護ベッドを使いたい旨と、そのための意見書か理由書を書いてもらいましょう。これは「指定 （介護予防）福祉用具貸与理由書」というものです。
次に、要支援1・2の方で介護サービスを受けていない方は、役所の介護保険課に電話をして、自分のケアマネージャーは誰かをお訊ね下さい。介護ベッドの貸与を認めてもらうために、主治医の意見書や理由書の他にサービス担当者会議やケアプランの作成が必要だからです。

介護ベッドの貸与が、こうしたことをやっても認められない場合は、購入も考えなければならないかもしれませんが、その前に、主治医としっかり勉強しているケアマネージャーの力を借りてやれるだけのことをやってみましょう。